私のリハビリの先生で、非常にお世話になっている30代の女性に、先日お子さんが生まれました。
まだ産後にお会いできていませんが、健康に留意して産休に入られています。
写真が送られてきて、お子さんのアップ写真が見られて、とても微笑ましく感じたのが印象的でした。
私は、次にお会いできるのを楽しみにしております。
その方が産休に入られる前に、お会いしていた最後くらいのときに、気になることをおっしゃっていました。
「たいへんだけど、生まれたらすぐに仕事に戻らなきゃ・・・」
決して悲壮感があるわけではなく、前向きな姿勢を発言されたと思います。
それは、ご夫婦２人で暮らしていて、初めてのお子さんで取り巻く環境を想定しての言葉だったと思います。
私がとやかく言うことではないと分かっていますが、何かその言葉を聞いて、お子さんの姿を思い出すと、
「何とか協力できることはないだろうか？」
と思ってしまいます。
そんなときに思うことは
「将来、お子さんが大きくなるときに、住まいのことをどうしたらいいか？と悩まれるときに、いくつかの方法をお伝えして差し上げたい！」
ということでした。
なので、今回は、
先走って、「住まいのお悩みNo.1」かと思う
「住まいの選択肢と予算」
についてお話ししたいと思います。
まずは、私がお世話になっている方が30代のご夫婦で、お子さんがお一人の場合にはどんな選択肢があるか？で考えようと思います。
これは「多世帯型住居」に関係します。
このコラムでも何回かお話しましたが、その特徴を簡単にまとめると「家族・お家・お金」の３つの点でお話しすると次のようになります。
「家族」・・・親世帯と同居ができるとしたら、若世帯の利点は子育て・共働きの面で助かる点があることです。例えば、子育てを助けてもらうことができれば、共働きのご夫婦が助かり、また子供さんとの触れ合いで子育て時間ならではのストレスを感じることも、親世代によって半減させることも可能です。
「お家」・・・二世帯・三世帯といった多世帯の住居が必要です。
新築だと、新品なので、最初の出来上がった時の建物の価値が一番高いです。加えて住居の面積が単世帯に比べて、広くてゆとりあるために、満足度が高くなるのが特徴です。また、こだわりを持って作りやすいという利点も大きな特徴です。
「お金」・・・同居することは、「お金」の面での利点が大きいです。親世帯が健康的で元気に活動されるときは、収入面も健全な出資になるので、若世帯の出費が抑えられるし、貯蓄も比較的始めやすくなり将来設計が立てやすくなります。
住居でも大きな建物には、金額の負担が増える傾向にありますが、新築・リフォーム同様に家族で負担する金額が「1人で負担」なのか「2人、3人で負担」なのかで、家計に”優しい”の分岐点になります。
これは、迷いなく「お金」の問題が大きくなってきます。
実際に生活されているならば、言うまでもありません。
細かい点でいうと「1人が負担」か「2人が負担」で変わりますが、「1人が負担」は何にしても収入面が充実している家庭に当てはまりますので、そこは「お住まい」のことも問題点は少ないと思います。
「2人が負担」は直面することが多く、分担してやり繰りすることになります。
「お住まい」のことも当然、出資が多いですし、将来の家計を計画しておかないと金銭的にも、精神的にもハードになってきます。
時間に余裕があるうちに「お住まい」のことを計画することが後々、効いてきます。
この時点では「新築 or リフォーム」や「木造住宅 or それ以外の住宅」といった選択肢は多岐にわたります。
これらのことのお話しを進めるには、時間が多くかかりますが、「30代のご夫婦」に焦点を絞った場合、「お金」の問題が最優先に解決することだと思います。
「お金」の点でアドバイスをできるとしたらという観点からお話しを進めたいと思います。
テーマを「お金」のことに絞ると、「新築 or リフォーム」の観点から言うと、リフォームの方が、ケースによりますが、新築より約２.５割～３.０割くらい低価格です。（条件により３.０割～５.０割になることもあります。）
主な理由としては、
①新築と違って、梁・柱・土台・屋根伏せなどの構造躯体の材料費が取り替えない場合に、費用が割安である
②新築でも建で替えなら、解体費用がかかってくる
が挙げられます。
このことからもリフォームで検討されることは有益です。
この前段階としては「木造の注文住宅 or 木造の規格住宅」のお話しをすると、規格住宅の方が低価格です。
（※規格住宅とは、ある程度の選択肢のなかでプランを決める注文住宅の建て方）
しかし、5年～10年で最初に建てた住宅のほころびが出やすいのが木造の規格住宅の特徴で、そこに直す費用がかかりやすいのは「最初にお安く仕上げた理由が、建材のグレードダウン」が主な要因なので、下手をすると10年後には費用のかかる家になっていて、最終的には気持ちの上でも良くなりません。
だからお勧めはできません。
「お金」のかかることと精神的にもダメージをうけることは避けたほうがいいと思います。
「木造住宅 or その他の工法」は、総合的な判断が必要です。
ですので、今回は日本では大半の（全体的な割合は58.9％）木造住宅の話しをします。
お家の工法のお話しでは「お金」以外のテーマが妥当だと思いますので、今回は割愛させていただきます。
ここからは、木造住宅のリフォームについて「お金」の観点からお話しをしていきます。
例えば、具体的なご相談をされるときに専門家のアドバイスをいただきながらでも、スムーズに話しが進まないことがあります。
いろいろな情報を集めて、いざ「予算」の話しとなると必ずと言ってもいいくらいに迷われ始めます。
どうしてかというと
「トータルの金額（借入金や自己資金」の額と
「やってみたいリフォーム」の内容に大小はありますが
「ギャップ」が生じるからです。
そこで問題解決して進めば実際にリフォームのスタートを迎えられますが、なかには
「今回の計画は、なかったことに・・・」
となってしまい、双方がうなだれる結果にはまることになったりします。残念ですがそんなことが一年に数件はあります。
それらのお悩みが、なくなることができれば良いと思いますよね！
せっかく未来の、ワクワクするお話しが台無しにならないように、できる限りのお手伝いができたらいいなあと思います。
考え方としたら、最大値の把握をして、そこから金額が収まるように間取りの打ち合わせをしていくような形です。
ここで、補助金が入ることで工事の内容がグレードアップするようにやっておきたい確実な優位性が実現すると思います。
このことは、工事が終わってから、実感されることが多いと思われます。
いずれにしても、補助金の有り無しかで完成してからの満足度に差が出てきます。
補助金の出所は、国や県、市町村など公共機関から出ている公金が元になります。
ですので、公金の特徴ですがその予算組みが大きいものほど、安定している「補助金」が使いやすいです。
わかりやすく言えば、国の補助金 ＞県の補助金 ＞ 市町村の補助金 となり、その総予算がこの大小にあてはまります。
補助金制度についてはこちらを参照してください。
知らないと損する？リフォーム支援補助金制度
https://www.ishitomo-reform.co.jp/news/details_3630.html
※補助金は予算がなくなり次第終了いたします。ご注意ください。
リフォームをする場合には、補助制度だけでなく減税制度も利用できます。
「補助制度と減税制度のどっちがお得か？」と迷われると思いますが、ご心配ありません。
補助制度と減税制度は、併用することが可能です。
例えば、補助制度を利用して省エネリフォームを行ったとすると、適用要件を満たしていれば、所得税の控除や固定資産税の減額措置を受けることができます。
その際には、控除対象金額から交付された補助金の額を引いて計算し、控除額が決まります。
主な減税制度は、次のとおりです。
●所得税の控除
●固定資産税の減額
●贈与税の非課税措置
●不動産取得税の軽減措置
なお、減税制度の併用はできない場合もあります。
減税制度の併用の可否や、各減税制度の詳しい要件、控除額などは、国税庁のホームページや税理士、税務署にご相談してみてください。より詳しく知ることができます。
国土交通省 リフォーム減税制度に関するよくあるご質問
https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/house/jutakukentiku_house_tk4_000076.html
私はお世話になっている方の何気ない一言で、このテーマを掘り下げてお伝えしました。
実際に、長い人生の節目となる、ご出産、家族の増員
によって、必ずといっていいほど次の住まいの問題になってきます。
住まいのことを考えるときに、これからの時代をどうやって賢く、無駄なく生活できるか？ということに行きつきます。
住まいは買ったときの費用がすべてではありません。年数が経つうちに劣化してリフォームが必要になることがほとんどです。早いうちからリフォーム資金を想定しておくことをおすすめします。
石友リフォームサービスでは、身近にご相談できるスタッフをそろえています。
皆様、お気軽にお問い合わせください！
スタッフ一同、心からお待ちしております。
